ブログ
【後編】低炭素住宅のメリット・デメリットを徹底解説｜税金優遇・補助金・ローンの違いまで
前編では「低炭素住宅とは？」を解説しました。
前編は⇒【前編】低炭素住宅とは？認定基準・ポイントを専門家がわかりやすく解説【2025年版】 – 家づくり相談所
後編では、認定を受けることで得られるメリット を、家づくり相談所の専門家視点で詳しく紹介します。
■低炭素住宅のメリット｜経済的メリットがとにかく大きい！
低炭素住宅は「環境のための家」というイメージを持つ方も多いですが、
実は 家計に直結するメリットが非常に多い のが特徴でもあります。
①光熱費・水道代を削減できる
-
高断熱・高遮熱で冷暖房効率UP
-
HEMSで電力の可視化
-
節水トイレや節水型食洗機を採用すれば水道代も削減
特に共働き子育て世帯では、
節約効果が年間数万円になるケースも珍しくありません。
②税金の優遇が受けられる
低炭素住宅の認定を受けると…
-
登録免許税が優遇
⇒一般住宅よりも減額幅が大きい
住宅取得時の税金は高額になりやすいため、
数万円単位で変わるのは大きなメリットです。
③住宅ローン控除の借入限度額UP
低炭素住宅は「認定住宅」に分類され、
住宅ローン控除の借入限度額が一般住宅より高くなります。
→ 結果として 控除額も増える＝節税効果が高い という仕組みです。
④フラット35S（金利Aプラン）を利用可能
低炭素住宅は 10年間 金利▲0.25％の優遇 が受けられます。
例）
通常金利 1.96％ → 1.71％に
ローン総額が大きい子育て世帯ほどメリットが大きく、
これは非常に魅力的なポイントとも言えます。
⑤補助金を受け取れる場合がある
例：こどもエコ住まい事業
-
18歳未満の子どもがいる
-
または39歳以下の夫婦
⇒100万円の補助金
※年度により内容は変わるため要確認⚠
■環境面のメリット
-
CO₂削減に貢献できる
-
冷暖房効率が上がり、夏も冬も快適
「光熱費が少ない＝ひとつの資産価値」としても評価されています。
■その他のメリット｜容積率の緩和
低炭素化設備は延べ床面積に算入されないため、
同じ土地でも広い家が建てられる可能性があります。
これは都市部の狭小地では特に価値が高いメリットです。
■低炭素住宅のデメリット
●建築コストが上がりやすい
高断熱・高性能設備の採用で一般住宅より高くなる傾向がある。
●建てられるエリアが限られる
市街化調整区域では建築不可。
●設備のメンテナンスが必要
蓄電池・HEMSなどは定期的な点検が必要。
■低炭素住宅はどんな人に向いてる？
-
子育て世帯
-
光熱費を抑えながら快適に暮らしたい家庭
-
将来的なローン返済の安心感を求める人
-
補助金・税優遇を最大限使いたい人
-
都市部で土地を有効活用したい人
家づくり相談所の相談者でも、近年は「ZEH or 低炭素を比較したい」という方が増えています。
■まとめ（後編）
-
低炭素住宅は 経済メリットが非常に大きい
-
光熱費・税金・ローン・補助金で総額数百万円の差
-
認定には事前準備が必要なので、早めの相談が重要
低炭素住宅は「建てて終わり」ではなく、
その後の暮らしのコストに直結するため、
長期的な家計を考えるご家庭に最適な選択肢 と言えます。
家づくり相談所とは？
全国60拠点を展開し、30年・1万件以上の相談実績（※代表実績）を持つ住宅相談窓口。
中立的な立場で最適な住宅会社や土地選びをサポートしています。
丁寧な対話から「後悔しない家づくり」を導くのが私たちの強みです。
📸 Instagramでも「後悔しない家づくりのヒント」発信中！
⇒@iedukuri.soudan